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独身女性の生命保険の選び方

  • 独身女性は病気やケガへのリスクのために医療保障を充実させる
  • 結婚・出産を考えている方は早めに医療保険への加入を
  • 老後に備えて個人年金保険や民間の介護保障保険への加入も検討

独身女性にとっての保険の必要性

独身女性にとってのリスクは、病気やケガで長期間の入院が必要になった場合の治療費や入院費といったお金の負担が発生することです。 女性には子宮や乳房などの女性特有の臓器があるため、病気になり入院する確率は男性に比べて高いといわれています。

働き方や会社の制度の違いにもよりますが入院によって働けなくなった場合、収入が減少したりゼロとなる可能性があり自身で生活費を工面している女性にとっては大きな痛手となります。このような入院のリスクに直面した時に、お金の心配をすることなく治療に専念するためには医療保険やがん保険で備えておく必要があります。

独身女性イメージ

また独身女性の場合、これから結婚や妊娠・出産などによりライフスタイルが大きく変化する可能性があります。将来を見据えて保険に加入することは大切なことですが、独身女性にとって全ての保険が必要という訳ではありません。現時点で自分にとっての必要な保障の優先順位を考え、保険料が収入や貯蓄を圧迫することがないように保障と保険料のバランスをみながら加入することが大切です。

独身女性におすすめの生命保険

    ポイント

  • 医療保険・・・ケガや病気で入院・手術に備える医療保障(異常妊娠・出産時の入院・手術にも対応)
  • がん保険・・・がんの治療に専念するための保険
  • 女性保険・・・女性疾病に特化した医療保障
  • 実費補償(保障)型保険・・・個室利用代など入院時の実費を補償する保険
  • 介護保険・・・要介護状態となった時の保障
  • 個人年金保険・・・将来ゆとりある老後生活を送るための保障

「医療保険・がん保険・女性保険」
医療保険は、ケガや病気で入院したときに日額で給付金が受け取れます。医療保険に加入しておくと、女性の場合は自然分娩を除く帝王切開などの出産時の手術や異常妊娠での入院時にも給付金を受け取れます。

一方、がん保険はがんと確定診断されたときの一時金やがん治療のための手術をする際に給付金を受け取れます。がんに特化した保障内容で、再発を繰り返す可能性がある長期的な治療にも対応しています。

また女性特有の病気に手厚い保障がある女性保険は、女性特有の病気で入院した際に通常の医療保険・がん保険の1.5倍~2倍上乗せされた給付金を受け取れるのが特徴です。乳がんの手術で乳房を切除した後の乳房再建手術を保障してくれる女性保険もあります。

女性の場合、年齢が若くても子宮筋腫や子宮内膜症などの女性特有の病気を患う可能性があります。20代から40代の女性では子宮筋腫は5人に1人の割合で発症しており、子宮がんや乳がんなどのがんになる割合は30代後半から高くなります。女性特有の病気やがんで入院・手術が必要となったときのために、医療保険やがん保険、女性保険で備えておくことが大切です。

医療保険やがん保険・女性保険は独身・既婚に限らず女性にとって必要性の高い保険ですが、加入時には健康状態の告知と医師の診査が必要となります。加入時に妊娠していることが判明していると、妊娠周期によっては加入を断られたり特定部位の不担保が付く場合があります。特に独身女性の場合で結婚や出産を視野に入れている方は、妊娠をする前に加入することをおすすめします。

「実費補償(保障)型保険」
実費補償(保障)型保険は、万が一入院や通院が必要となった場合に実際に医療機関に支払った費用を補償してくれる保険です。例えば個室を利用した場合の差額ベット代や食事療養費・交通費・先進医療の技術料など自己負担で支払った費用を保険会社に請求することができます。

入院したときに個室を利用したい方や先進医療技術で治療を受けたい方は、医療保険とセットで加入しておくと安心です。

「介護保険」
介護保障保険(民間)は、保険会社所定の要介護状態となった場合に一時金や介護年金で保険金を受け取ることができる仕組みです。万が一介護状態になると公的介護保障サービスを利用することができますが、介護サービスを利用するにも1割(もしくは2割)が自己負担となります。

独身で老後を迎え介護が必要となった場合、多くを人に頼ることとなり施設やサービスを利用するためのお金が必要となります。一度介護が必要な状態になると長期間続く可能性もあり、1割の自己負担額も長期間となるとかなりの支出となります。健康である状態では介護を受ける自分の姿は想像しにくいものですが、自身が健康なうちに介護状態になるリスクにも備えておくことが大切です。

「個人年金保険」
個人年金保険は、公的年金では不足する部分を補う目的で加入する民間の年金保険です。個人年金保険は保険料を積み立てて将来年金として受け取れるので、老後の生活資金を準備するために適しています。

結婚していれば夫が亡くなった場合に遺族年金を受け取れる可能性がありますが、独身女性の場合は人生の中の金銭的リスクを自分で回避していく必要があります。将来ゆとりある老後を過ごすためにも、早いうちに個人年金保険で老後の資金計画をたてておくことが大切です。

年齢別、生命保険の選び方

(20代)
新社会人となって独り暮らしを始めた女性・実家暮らしの女性など20代の独身女性であっても生活環境は様々だと思います。20代女性は30代や40代に比べると病気を発症する確率は低いものの、子宮筋腫や子宮内膜症は若い世代の女性にも多くみられる病気です。万が一病気やケガで入院が必要になっても、実家暮らしで親の支援を受けることができたり十分な貯蓄があれば医療保険はあまり必要ありません。

一方、一人暮らしで家賃や生活費を自分で工面している女性の場合は、医療保険や女性保険が役に立ちます。女性の場合、医療保険に加入しておくと異常妊娠や帝王切開などで手術や入院が必要になった際には、医療保険から給付金を受け取ることができます。また出産する度に出産給付金が受け取れる女性専用の保険があるので、近い将来出産を考えている女性であれば、早目に医療保険・女性保険に加入することをおすすめします。20代女性であれば、特に死亡保障は必要ないので医療保険を優先的に検討しましょう。

(30代)
30代になると仕事にも慣れ収入も安定し、プライベートでは習い事や趣味に時間を費やすことができ充実した日々を過ごしている女性も多いと思われます。一方で30代になると公的機関から乳がん・子宮頸がんの検診クーポンが配布されるように、女性特有の病気の罹患率が増加する年代です。特に乳がんや子宮筋腫・子宮内膜症・卵巣のう腫などに罹患するリスクが高くなります。

医療保険やがん保険に加入するには健康告知と医師の診査が必要になるので、健康診断で再検査や要経過観察となったり病気を発症し手術をすると保険に加入することが難しくなります。またがん保険の場合加入してから一定期間(約90日)は保障されない免責期間があるので、胸のしこりが気になってからの加入では保障が受けられない可能性もあります。したがって医療保険やがん保険は、健康なうちに加入することが大切です。

35歳を過ぎると自然妊娠での妊娠率は徐々に低下していき、出産時のリスクは高くなるといわれています。これから結婚・出産を考えている方は、妊娠・出産時のリスクに備えて医療保険や女性保険に加入しておくと安心です。また不妊治療を受けた場合に給付金が受け取れる不妊治療保障付の女性専用の保険もあるので、早目に加入しておくと保険料負担を抑えることができます。

(40代・50代)
40代~50代はホルモンのバランスが乱れ更年期障害などの症状が出始めたり、乳がんや子宮体がん・卵巣がんなどがんを罹患する割合が高くなる年代です。生命保険文化センターによると40代女性の生命保険加入率は90%なので、既に医療保険やがん保険に加入している方も多いと思います。既に保険に加入している方は、保障内容に不足や無駄がないか見直すことが大切です。

特に女性の場合、入院する際に個室を希望する場合が多く医療保険の給付金だけでは費用を補えない場合があります。他人に気兼ねなく治療に専念したい方は、入院の際の個室利用や食事療養費などの自己負担となる費用を補償してくれる実費補償(保障)型保険にも加入しておくと安心です。

一方まだ保険に加入しておらず十分な貯蓄がない方は、早いうちに医療保険やがん保険を備える必要があります。40代・50代となると両親や親戚に頼ることも難しくなり、万が一入院・手術が必要になった時は自身で費用を用意する必要があります。特にがんになると治療期間が長期化することもあるうえ、全額自己負担となる高額な先進医療を利用する可能性もあります。またがんの進行度合いによりホルモン療法など長期間の通院治療が必要となる場合もあり、医療費や交通費が家計を圧迫する可能性もあります。

加入時の告知項目が少なく加入条件が緩和された引受基準緩和型(限定告知型)の保険などもあるので、既往歴や持病がある方で医療保険の加入を諦めていた方も一度検討されることをおすすめします。

生涯独身を貫く考えのある女性にとって必要な保険は、「医療保険」や「がん保険」だけではありません。老後資金や要介護状態となった時の資金を準備しておく必要があります。

まず老後資金ですが十分な貯蓄がなけれが年金の支給が開始されたとしても、公的年金だけでは満足いく生活を送ることができない可能性が高いです。個人年金保険は契約時に予め決めた年齢(60歳・65歳など)になるまで保険料を積み立て、保険料払込期間が終了すると一定額の給付金が年金として受け取れる仕組みです。給付金により公的年金を補うことができるので、老後生活に不安を感じている方にはおすすめです。

つぎに、介護が必要になった時のために民間の介護保険に加入してリスクに備えておく必要があります。将来にわたり一人で過ごしていくとなると、要介護状態となった時には介護施設や介護サービスを利用することになります。1回の負担額が少額でも期間が長くなると金銭的負担も大きくなり、満足のいく介護サービスを受けることができない可能性があります。親や親戚に金銭的な負担をかけることのないように備えておくことが大切です。

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