保険相談キャンペーン

生命保険の先生 TOP > 保険の選び方見直しポイント > ライフスタイル別の選び方 > 共働き夫婦の生命保険の選び方

共働き夫婦の生命保険の選び方

  • 夫や妻が働けなくなった場合に備えられる保障が必要
  • 夫は所得補償保険や収入保障保険、妻は医療保険やがん保険を重視
  • どちらも申告している場合は保険料控除を最大に生かせるように工夫する

共働き夫婦にとっての生命保険の必要性

女性の社会進出や子供の学費の高額化に伴い、夫婦で働き収入を得ている共働き世帯が増えています。共働き世帯は夫婦でお互いに家計の収入を担っているため、パートナーに万が一のことがあっても収入がゼロにはならないためすぐに日常生活に大きな影響が出るということはありません。

共働きの家族

しかし経済的に困らないと思っていても、今まで二人で支えあってきた家事・子育てがパートナーがいなくなることで負担が増え、今までのように仕事に専念することができなく可能性もあります。また二人ともが家計を支える重要な働き手となっている場合は、亡くなったときや病気やケガによる入院のリスクは家計に大きな影響を与えることになります。

健康保険や雇用保険のような社会保障や亡くなった場合の遺族年金は、就労形態や勤務先によって受けられる待遇は異なります。同じ共働き世帯でも就労形態や勤務先だけでなく家族構成・貯蓄額など異なるので、考えられるリスクや必要となる保障も様々です。パートナーに万が一のことがあった場合でも、残された家族が生活に困ることがないように夫婦それぞれにしっかりとした保障を備えておくことが大切です。

共働き夫婦におすすめの生命保険

保障夫におすすめの生命保険妻におすすめの生命保険
医療保障終身医療保険・実費補償型保険終身医療保険・実費補償型保険
がん保障がん保険がん保険
死亡保障終身保険+収入保障保険収入保障保険

(医療保障)
終身医療保険は病気やケガで入院・手術が必要となった時に日額で給付金を受け取れる保険で、加入時から保険料が上がらない一生涯の医療保障です。一方、実費補償(保障)型保険は入院や通院で実際にかかった医療費の全額を補償してくれる保険です。入院時に自己負担となる個室利用代金や入院中のベビーシッターを雇う費用なども補償対象となります。

共働き夫婦の場合はパートナーが病気やケガで入院・手術が必要となった場合でも、お互いに収入があるため金銭的に支えあうことができます。また会社員の場合は有給休暇を利用したり傷病手当金を受け取ることができるます。収入が安定している共働きの世帯であれば、健康保険対象外となる特殊な治療費や差額ベット代など自己負担となる医療費の備えとして終身医療保険や実費補償型保険に加入しておくことをおすすめします。

一方共働きで自営業やフリーランスの方は入院・手術で働けなくなっても傷病手当金などの社会保障はなく、収入が減少するリスクが生じます。入院時にかかる医療費をカバーするための終身医療保険に加えて、働けなくなったときの収入減に備えるために所得補償保険に加入しておくと安心です。

さらに妊娠・出産を考えている女性の場合は、異常妊娠での入院時や帝王切開などの入院・手術時に医療保険が役に立つ場合があるので、妊娠する前に加入しておくことをおすすめします。

(がん保障)
がん保険は高額になりやすい治療にも対応しており、がんになったときの保障が手厚い保険です。パートナーががんになると仕事をしながら看病や見舞い・家事・育児などを一人でこなすことになり、医療費などの経済的負担とサポートする肉体的・精神的負担が増えます。場合によっては仕事をセーブする必要があり、家計全体の収入に大きな影響を与えることになります。

さらにがん治療には先進医療や公的医療保険の対象外となる特殊な治療が効果的な場合があり、医療費が高額になる可能性があります。がん保険はがんと確定診断されたときにまとまった金額の一時金を受け取れたり日数に制限なく入院給付金を受け取れるので、お金の心配をすることなく治療に専念することができます。

がんは年齢が上がるほど罹患率が高くなり、治療が長期化したり再発を繰り返す可能性が高い病気です。特に女性の場合は20代の若い世代でも子宮頸がんに罹患する割合が高いので、若くて健康なうちに加入しておくことが大切です。

(死亡保障)
パートナーが亡くなっても生活に困ることのない収入や貯蓄がある場合は大きな死亡保障はあまり必要ありませんが、収入の差がある共働き夫婦で家計の大きな担い手となっている方には、死亡保障を手厚くしておく必要があります。万が一の際は、残された家族のための充分な生活費を確保できない可能性があるためです。

他にも死亡保障を備えておく必要のある共働き夫婦は、どちらか一方の名義で住宅ローンを組んでいる夫婦の場合です。住宅ローンを夫婦それぞれの名義で借入ている場合、それぞれが団体信用生命保険(団信)に加入するので万が一のことがあっても借入名義分のローン残債は保険金で完済されます。

しかし夫だけが住宅ローンを組み妻が生活費を負担している共働きの夫婦の場合は、妻に万が一のことがあった際は住宅ローンの返済は無くなることなく妻が稼いでいた分の収入が減少するので生活に大きなダメージが残ります。夫婦二人の収入がないと生活していくことが難しい場合は、妻に万が一のことがあった場合の死亡保障もしっかりと備えることが大切です。

夫婦二人で大きな死亡保障を備えるとなると、毎月の保険料負担も大きくなります。保険料負担を抑えながら大きな死亡保障を確保したい場合は、収入保障保険(リンク)がおすすめです。ローンの残債のように保障額は年々減少していく仕組みで、万が一のことがあれば毎月の給与のように保険金を分割して受け取れるので残された家族の生活費などに充てることができます。

共働き夫婦の生命保険料控除の活用法

    生命保険料控除を活用するポイント

  • 夫婦それぞれが保険の契約者となり保険料を支払う(フルタイム勤務の場合)
  • 所得税率が高い方が申告を行うと節税効果は大きくなる

生命保険料の控除は生命保険や医療保険・介護保障保険や個人年金保険などの保険料を払い込んだときに、年末調整や確定申告などで申告すると一定の金額が所得控除される制度です。

生命保険料控除には「一般生命保険料控除」「介護医療保険料控除」「個人年金保険料控除」の3種類に区分されており、それぞれにおいて限度額まで控除を受けることができます。例えば夫婦それぞれが一般生命保険料として年間8万円(旧契約の場合:10万円)以上支払っている場合、4万円(旧契約の場合:5万円)ずつ控除され夫婦で合計8万円を所得から控除することができます。

ただし生命保険料控除を利用できるのは、保険料の支払いを行っている方の所得からとなっています。妻がフルタイム勤務で働いている場合は夫婦個々に生命保険料控除を利用できますが、妻が扶養範囲内で働いている場合は妻は生命保険料控除を利用できないので妻の生命保険の保険料は夫が支払うのがおすすめです。

しかしここで注意が必要なのは、個人年金保険の場合の契約形態(リンク:保険金にかかる税金へ)です。契約者(保険料支払う人)と年金受取人が異なる場合、年金受取人に対して初年度のみ贈与税がかかります。生命保険料控除を利用するためだけに、安易に契約形態を変えてしまうと節税効果がなくなる可能性があります。

妻がフルタイム勤務の場合は、夫と同様に所得税や住民税の保険料控除を利用することができます。夫婦ともにフルタイム勤務であれば、それぞれが保険の契約者となり保険料もそれぞれが負担するようにすると生命保険料控除を最大限に活用し節税することができます。

他にもDINKS(ディンクス)と呼ばれる意識的に子供をつくらない共働き夫婦の場合、二人分の収入があり余裕ある生活を送れ子供にかかるお金は必要ないため貯蓄も十分にある家庭が多いです。充分な貯蓄があると保障としての保険の必要性は高くありませんが、生命保険には生命保険料控除を活用して節税する効果があります。個人年金保険は、将来の年金を確保しつつ節税することもできるのでおすすめです。

無料で利用できる保険相談サービスでは共働き夫婦におすすめの保険プランを作成してくれたり、キャンペーンで商品をプレゼントしてくれる保険相談もあるのでお悩みの方は一度利用されることをおすすめします。

保険のプロであるFPが生命保険について分かりやすく解説!無料出張も◎

↑↑↑ 保険見直しラボでは選べる選べるギフトをプレゼント中! ↑↑↑

この記事やサイトをお友達とシェアする

このエントリーをはてなブックマークに追加