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医療保険の選び方

  • 保障内容を把握して保険料や保険期間などを決める
  • 若いうちから加入しておくと高齢になってからの保険料負担が少なくなる
  • 払込免除特約をつけておくと万が一の場合にも安心できる

医療保険の選び方

医療保険は生命保険・損害保険各社や共済で取り扱われおり、病気やケガで入院や手術をした時に給付金が支払われる保険です。医療保険は同じ保険会社でも複数取り扱われており特約の種類や商品の数も豊富ですが、保険会社ごとに保障内容や給付金の支払い条件は異なり全く同じ保障内容の商品はありません。

同じ保障内容であれば比較して保険料が安い保険を選ぶ方がお得ですが、保障内容が各保険会社によって異なるので条件を揃えて比較しづらくメリット・デメリットもそれぞれにあるので医療保険を選ぶ際に悩まれる方も多いようです。

医療保障

医療保険の基本となる保障は、病気やケガで入院した時の「入院給付金の保障」と病気やケガの治療による手術をした時の「手術給付金の保障」ですが、この2つの保障だけでも保障される日数や給付金が支払われる限度回数・保障対象となる病気や手術など保険会社によって条件が異なります。
したがって医療保険を選ぶ際は保険料を比べるのではなく、まずは基本となる保障に自分が絶対に必要とする条件があるかないかで選択肢を狭めて3~4つの医療保険に絞ってから比較して選ぶことが大切です。

医療保険を選ぶポイント

医療保険の保障内容をよく理解せずに加入すると、いざ入院や手術が必要となった場合に保障対象とはならずに保険が役に立たない可能性があります。保障内容が不十分な医療保険とならないように、まずは医療保険の選ぶポイントを確認する必要があります。

    主なチェックポイント

  • 入院給付金の日額
  • 1回の入院に対する給付金支払い限度日数
  • 必要な特約の有無
  • 必要な保険期間
  • 保険料払込期間の選択

「入院給付金の日額」

入院給付金の日額とは、病気やケガで入院した場合に保険会社から支払われる1日当たりの金額です。入院給付金は医療保険の基本となる保障なのでどの医療保険にも付いていますが、1日当たりの入院給付額は選択することができ給付額を高く設定するほど1回当たりの支払い保険料も高くなります。

高額療養費制度の自己負担限度額とそれ以外に必要な家族の交通費・差額ベット代などの支出をどれだけカバーするかが決め手となります。

生命保険文化センターによると「直近の入院時の自己負担費用(1日あたりの自己負担費用)」は1日当たり平均21,000円となっています。この金額は治療費・食事代・差額ベット代の他に衣類や見舞いに来る家族の交通費を含めたもので、高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額です。

個室ベットを望まない場合や入院中の傷病手当など会社の福利厚生制度を利用できる方は入院日額5,000円~10,000円で、個室ベットを望む方や自営業の方は10,000円以上の入院給付金額を設定しておくと安心です。

「1回の入院に対する給付金支払い限度日数」

給付金支払い限度日数とは1回の入院で給付金が支払われる制限日数のことで、1入院当たり60日・120日・180日などのタイプがあります。最近では1回の入院期間が短期化されているので60日タイプがよく選ばれていますが、ガンなどの三大疾病は長期治療入院が必要となる場合があり特定の病気に対しては支払限度日数を増やせる保険商品もあります。

「必要な特約」

医療保険は「入院」と「手術」に対する2つの保障が基本となっていますが、特約を付けることで医療保障を厚くし自分に必要な保障を備えることが出来ます。ただし、保険商品によっては元々主契約として保障内容に組み込まれている場合や総合医療保険のように特約があらかじめセットされている場合もあります。

代表的な特約
特約の種類概要
三大疾病特約ガン・心筋梗塞・脳卒中を発症し「所定の状態」になった場合に給付金が受け取れる
ガン入院特約ガンで入院した時に給付金が受け取れる
生活習慣病入院特約ガン・心疾患・脳血管疾患・高血圧・糖尿病など所定の成人病で入院した時に給付金が受け取れる
通院特約病気やケガでの入院・手術後に治療のために通院をした時に給付金が受け取れる
先進医療特約厚生労働大臣が認可する先進医療に該当する治療を受けた時に給付金が受け取れる
女性疾病特約女性特有の病気になった時に通常の医療保障に上乗せされて給付金を受け取れる
払込免除特約保険会社が定める「所定の状態」になった時に以後の保険料支払いが免除される

特に「払込免除特約」は、少しの保険料負担でガンなど特定の疾病と診断されると以後の保険料が免除される特約です。例えば払込免除特約を付けて医療保険に加入してから、5年後に保険会社が定める所定の状態や特定の病気を発症した時は以降の保険料の払込みは免除され、保険料を払い続けなくても保障は受け続けることが出来ます。

もしこの特約を付けていないと、所定の状態になって収入が減少し保険料が生活を圧迫するようになっても、保険料を払込続けなければ保険は失効して保障を受けることが出来なくなります。このようなリスクを考慮すると、払込免除特約は付けておいた方が安心です。

「必要な保険期間」

保険期間は医療保障を受けられる期間の事で、保険期間内に生じたケガや病気による入院や手術に対して給付金を受け取ることが出来ます。保険期間には10年・20年と一定期間保障がある「定期型」と一生涯の保障が続く「終身型」があります。

「定期型」の方が加入時の保険料が安いですが、保険期間が満期をむかえるとその時の年齢で保険料が再計算されるので更新の度に高くなります。病気はいつ発症するかわからず年齢を重ねるにつれ病気の発症率も上がっていくので、医療保険は保障が一生涯続く「終身型医療保険」がおすすめです。

「保険料払込期間の選択」

保険料払込期間は契約者が保険料を払う必要がある期間の事で、保険期間が一生涯続く「終身型」の場合は払込期間をいつまでにするか設定することが出来ます。

例えば払込期間を60歳までと「有期払い」にすると払込期間満了後は保険料を支払わなくても一生涯保障は続きますが、一生涯保険料を払い続ける「終身払い」に比べ一回当たりの保険料は高くなります。しかし終身払いは長生きすればするほど保険料の支払い期間も長くなるので、総払込保険料で比べると終身払いの方が高くなる可能性もあります。

年金生活が始まるまでに保険料の支払いを終えておきたい場合は、有期払いにすると老後は保険料負担を気にすることなく医療保障を確保しておくことが出来ます。

年代別の医療保険の選び方

年代概要
20代・医療保険の必要性は低いが、保険料が安く加入するにはおすすめの時期
30代・医療保険の必要性が徐々に高くなってくるが、まだまだ健康である人も多く加入しやすい時期
・女性特有の疾病への備えが必要となる時期
40代・三大疾病のリスクが高くなり、医療保険やガン保険が役に立つ時期
・保険料が高くなりすぎないように必要な特約を見極めることが大切
50代・60代・社会保障で不足する部分を医療保険やガン保険で備えることが大切
・通常の医療保険に加入できない場合は、引受基準緩和型保険がおすすめ

「20代」

20代の頃は若いので病気を発症するリスクが低く医療保険はあまり必要ないと考えられる方も多いですが、医療保険に加入する時期として最もおすすめするのが20代です。

医療保険は加入年齢が若いほど保険料が安く、健康であれば加入しやすいというメリットがあります。医療保険は既往歴や手術歴があると加入時の保険の審査に通りにくくなります。若くて健康なうちは選べる医療保険の種類も豊富で、保障を限定されたり保険料を上乗せされることもありません。

特に女性の場合で将来妊娠する事を望んでいる場合は、妊娠前に医療保険に加入しておくと帝王切開で出産した場合に手術給付金を受け取れるので出産時に備える事が出来ます。妊娠してから保険に加入すると保障される範囲が限定されたり、妊娠周期によっては加入を断られる医療保険もあります。

一方、就職して新社会人になったばかりの人で親から経済的に自立して貯蓄があまりない方は、お金が貯めるまでの期間を決めて定期医療保険で医療保障を確保することが大切です。若くても趣味のスポーツや不慮の事故でケガをして入院・手術するリスクは大きいので、20代のうちに最低限の医療保障は確保しておきましょう。

「30代」

30代は健康診断などの結果で要経過観察や再検査項目が出てきて健康面で色々な問題がみつかる年代ですが、まだまだ健康体である方も多く医療保険に加入しやすい時期です。

20代の頃に比べると仕事も安定し収入も増えてきている一方で、結婚や子供の誕生で守るべき家族ができ生活費や教育費など出費が増えます。ケガや病気による入院や手術に対応できる十分な貯蓄と会社の福利厚生制度などを利用できれば医療保険に入る必要性が低いですが、そうでなければ経済的に困らないように医療保障をしっかりと確保しておくことが大切です。

また男女問わずガンの発症率は30代後半から40代が高くなるので、健康なうちにガン保険に加入することもおすすめです。

特に子宮・卵巣・乳房などに発症する女性特有の病気は、30代後半からの発症率が高くなります。女性特有の病気での手術や入院も一般的な医療保険の保障対象となりますが、女性向けの医療保険であれば通常の医療保険よりも1.5倍~2倍手厚い保障となっているので備えておくとより安心です。

「40代」

40代の日本人の死因の第一位が悪性新生物という結果(厚生労働省調べ)から見ても40代になるとガンなどの三大疾病を発症するリスクが高くなり、健康面からみて通常の医療保険やガン保険にスムーズに加入できる最後のチャンスになる可能性が大きいです。

医療保険やガン保険に若いうちから加入していた方にとっては保険が一番役に立つ時期ですが、保障内容に不足がないか再度見直しが必要です。新しい医療技術に備えた特約など必要に応じて追加しましょう。

一方、医療保険に加入していなかった方にとっては健康に対する不安と焦りが出始める時期ですが、40代の保険料は20代の頃に比べ1.2倍~1.5倍ほど高くなっています。しかし40代は子供にかかる教育資金もまだまだ必要で貯蓄がなく家計に余裕がない場合は、三大疾病を発病した時のリスクや入院した時のリスクに今からでも備える必要があります。したがって保険料が家計を圧迫することのないように必要となる特約を見極めて医療保障を確保するとこが大切です。

ガン保険は診断確定されると一時金を受け取れるタイプの保険を選び、診断確定後の保険料の払込は免除となる「払込免除特約」や治療のための長期の通院に備えて「通院特約」を付けておくと安心です。

「50代・60代」

年を重ねるほど病気の発症率は高くなるので、既往歴や手術歴・持病がある方もいると思われます。

社会保障(健康保険)により医療費の自己負担額は減少されるものの、長期の治療となると精神的のも経済的にも負担は大きくなります。老後にゆとりある生活を送るための貯蓄以外に医療費にかける十分な資金があれば、無理に保険料の高い医療保険に加入する必要はありません。

しかし老後資金の貯蓄もなく生活にゆとりがなければいざ病気を発症しても十分な治療を受けることが出来ないので、社会保障では不足する部分を医療保険やガン保険で備える必要があります。

新たに加入するには保険料が高い年代なので必要最低限の保障で保険料を抑えたり、保険料の払込方法を一時払いや短期間で終わらすようにするなど保険料の支払いが家計の負担にならないよう工夫することが大切です。また既往歴や持病などで一般的な医療保険に加入できなかった場合は、保険の告知項目が少ない>引受基準緩和型医療保険を検討してみましょう。

一方、既に医療保険・ガン保険に加入している方は保障内容が今の医療体制に合っていない場合があるので、保障内容の見直しが必要となります。

10年~15年前は主契約の死亡保障に特約として医療保障を付けていたケースが多く、保障の対象外となる免責期間が8日間や20日間あるものもあります。またガン保険に関しては給付金が支払われる回数が1回限りとされていたり、ガン診断確定時の給付金保障がない保険もあります。

近年は医療技術の進歩により入院期間が短くなり日帰り入院や入院1日目から保障される医療保険が多く、給付金の支払い回数無制限となっている医療保険やガン保険も多く出ています。

既契約の医療保険の保障内容に不足する分を新たに契約したり特約を付加することはおすすめしますが、長年加入していた医療保険を保障の見直しのためにすぐに解約すると、新たな保険に健康上の理由で加入できない場合もあるので見直しの際には保険を解約するタイミングにも注意が必要です。

医療保険を選ぶ際の注意点

医療保険は病気やケガによる「入院」や「手術」に対しての保障ですが、給付金の支払いには条件があり場合によっては保障対象外となり給付金が支払われないことがあります。

    支払限度の注意点

  • 給付金には支払限度日数と通算限度日数がある
  • 同じ病気が原因で180日以内に再入院した場合、1回の入院とみなされる(180日ルール)

一般的に医療保険の給付金の支払いには「1入院当たり○日まで」と支払い日数の制限と「その保険に加入してから通算の入院日数」の通算入院日数の制限が設けられています。

例えば「1入院の支払限度日数60日」の契約にしていた場合、入院してから退院するまで80日かかったとしても60日分の入院給付金しか受け取れません。一方、通算限度日数は730日や1,000日等が設けられており、保険期間内の入院であってもこの通算限度日数を超えて入院する場合は契約が終了となり給付金が支払われません。

またほとんどの医療保険には「180日ルール」があり、退院してから180日以内に同じ病気が原因で再入院した場合は継続した1回の入院とみなされます。

例えば「支払い限度日数60日」の契約の方が50日間入院して一度退院してから180日以内に同じ病気で再入院した場合、2回目の入院に対しては51日目からカウントされ60日目までの給付金しか支払われません。尚180日以内の再入院でも別の病気やケガが原因による入院に関してはこのルールは適用されませんが、病名が異なっても因果関係のある一連の病気と判断された場合はこのルールが適用されます。

    保障対象外の注意点

  • 治療目的以外の入院・手術は保障対象外
  • 免責期間がある
  • 三大疾病の支払い条件

医療保険の保障対象となるのは、医師による治療を目的とした手術や医療機関への入院をした場合です。保険会社によっても保障対象となる基準は異なりますが、給付金の対象となる手術はおよそ88種類あり治療のための手術はほとんど含まれています。尚、約款上で定められていない手術をした場合は、保障対象外となる場合があるので保険会社へ確認が必要です。

保障対象外の入院例保障対象外の手術例
・健康診断、人間ドックのための検査入院
・介護目的による介護施設への入院
・正常分娩や自己都合による堕胎のための入院
・美容を目的とした美容整形
・近視矯正のためのレーシック手術
・抜歯、インプラント義歯
・扁桃腺の手術
・胃ポリープ、大腸ポリープの生検
・皮膚、鼓膜の切開術
・タコ、魚の目の切除術

一部の医療保険やガン保険には免責期間があり、保険が契約していても免責期間であれば給付金が支払われません。例えば医療保険であれば入院してから4日間は保障の対象外となっていたり、ガン保険や無選択型医療保険であれば契約後一定期間内(90日間など)に発症したガンや病気による入院・手術の場合は保障対象外となります。

ガン・急性心筋梗塞・脳卒中の三大疾病保障のある保険の場合、保険会社によって給付金が支払われる条件が異なるので注意が必要です。例えばガンには「悪性新生物」と「上皮内新生物」があり、治療を行えば移転や再発の心配がない「上皮内新生物」についてはガン診断給付金の対象外であったり給付金を軽減している保険会社があります。

上皮内新生物

また三大疾病の一つである「急性心筋梗塞」では、「急性心筋梗塞を含む心疾患」を保障対象としている保険会社もあれば「急性心筋梗塞」と病名を限定して保障している保険会社もあります。さらに心筋梗塞や脳卒中になった場合は給付金がすぐに支払われるのではなく、保険会社が定める「所定の条件」を満たした場合に保障対象となる事が一般的です。

例えば急性心筋梗塞では「発症してから60日間働けない状態が続いた場合」に、脳卒中では「神経学的後遺症が60日間継続した場合」などが所定の条件として定められていますが、この条件も保険会社によって様々なので比較する事が難しい点の一つです。

「ボーナス・祝い金のある保険の注意点」

医療保険には入院や手術の給付金の他に「ボーナス」や「祝い金」がついている保険があります。

「健康祝い金(ボーナス)」は一定期間健康状態が続き入院・手術の給付金を一度も受け取らなかった場合に、「生存(還付)給付金」は入院・手術をして給付金を受けっとっても一定期間生存していた場合にそれぞれ給付金を受け取ることが出来ます。

このボーナス部分については一回当たりの支払い保険料に上乗せされた部分を原資としているので、通常の保険料より高くなっています。一定期間のうちに万が一の事があったり健康状態が継続しなかった場合には、高い保険料を払っていてもボーナス・祝い金を受け取れない可能性もあるので注意が必要です。

参考URL:生命保険文化センター『もし病気が再発してまた入院したら、入院給付金は受け取れるの?

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